| 役職・校務等 | メディア情報委員会副委員長（2002.4～2004.3）
教務委員会副委員長（2004.4～2005.5）
教務委員（2006.4～2007.3）
広報副委員長（2006.4～2007.3）
経済学部経済経営学科主任（2006.4～2010.12）
教務委員会副委員長（2007.4～2011.3）
生涯学習センター運営委員会副委員長（2007.4～2011.3） |
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| 学歴 | 筑波大学第三群社会工学類卒業
筑波大学大学院社会工学研究科博士課程単位取得満期退学 |
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| 学位 | 社会経済修士 |
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| 職歴 | 日本学術振興会特別研究員（1992.4～1994.3）
新潟産業大学経済学部専任講師（1994.4～1998.3）
新潟産業大学経済学部助教授（1998.4～2007.3）
新潟産業大学大学院経済学研究科経済分析・ビジネス専攻助教授（2004.4～2007.3）
新潟産業大学経済学部准教授（2007.4～現在）
新潟産業大学大学院経済学研究科経済分析・ビジネス専攻准教授（2007.4～現在） |
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| 専門分野 | マクロ経済学、労働経済学、経済理論 |
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| 担当授業科目 | ミクロ経済学、日本経済論 |
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| 研究主題 | - 【課題】中央銀行がsecret inter-ventionを好む理由
【キーワード】ゲーム理論的分析 - 【課題】日本企業の内部労働市場は終身雇用か？
【キーワード】Survival function、内部労働市場 - 【課題】日本企業の内部労働市場と外部労働市場の賃金格差
【キーワード】Ｏhta-Ohkusa仮説
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| 所属学会 | 日本経済学会、環日本海学会、生活経済学会 |
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| 研究業績 | - "Price and Quantity Competition:Do Mixed Oligopobes Constitute an Equilibrium?" 共著 セカンドオーサーKeio Economic Studies,Vol32,№2(1995).
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| 社会的活動 | 【公開講座、講演会、その他への出講状況】 - 新潟県庁（労政雇用課）にて雇用政策のあり方をめぐって講演(2001.7.26)
【自治体等の委員会・審議会への参加状況】
【その他の活動】 - 信濃川テクノポリス開発機構の行う「創業者、新事業開拓中小企業の商品・技術情報発信事業」の実行委員会にメンバーとして参加(2001.9～2002.3)
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| 受賞等 |
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| その他特記事項 | |
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